名刺交換で毎回起きること

異業種交流会や取引先との初対面で、必ず聞かれる質問がある。「御社は何をされている会社なんですか?」。これに一言で答えられないのが、私たちの業界の宿命だと思う。

「コンサルっぽいこともするし、運営代行っぽいこともするし、たまにイベントの企画もやる」——説明しているうちに相手の目が泳ぎ始める。かといって業種を無理に一つに絞ると、実態と違う自己紹介になってしまう。結局、名刺の肩書き欄は毎年のように書き換わり、どれもしっくりこないまま使い続けることになる。

なぜ「その他」が増えているのか

総務省の日本標準産業分類には、さまざまな業種の最後に必ず「分類不能の産業」という項目がある。これは統計上の受け皿であって、実際のビジネスの数が増えているかどうかを直接示すものではない。ただ、現場の肌感覚として、複数の機能を一つの会社やチームが担うケースは増えているように感じる。

背景として考えられるのは、以下のような変化だ。

  • 人手不足で、一人が複数の役割を兼務せざるを得ない
  • クライアントのニーズが細分化し、既存の業種カテゴリに収まりにくくなっている
  • SaaSやAIツールの普及で、個人や小規模チームでもできる業務の幅が広がった

これらはあくまで現場での実感であり、業界全体を数字で裏付けるデータを私は持ち合わせていない。それでも、分類しづらい仕事をしている人が増えているという感覚は、同業者と話していてよく共感される。

「その他」であることの強みと弱み

分類できないことは、悪いことばかりではない。むしろ、既存の業種の枠組みにとらわれないからこそ、他社がやらない隙間の仕事を拾える強みがある。ある知人は「御社は何屋さんですか」と聞かれるたびに「困りごと解決業です」と答えていた。これは半分冗談だが、半分は本音だろう。

一方で弱みもはっきりしている。融資や助成金の申請で業種を聞かれたとき、該当する欄がなくて困る。求人を出すときも、応募者側から見て仕事内容が想像しにくく、採用のハードルが上がる。社内で評価制度を作るときも、「この業務は何の専門性にあたるのか」という議論が長引きがちだ。

分類できないことは、自由と引き換えに、説明責任のコストを払っている状態とも言える。

自分なら何と名乗るか

肩書きや業種名は、他人に自分の仕事を理解してもらうための道具にすぎない。それが一言で収まらないこと自体は、恥じることではないと思う。

ただ、せめて自分の中では「自分は何を提供しているのか」を一文で言える状態にしておきたい。それができていないと、相手だけでなく自分自身も、自分の仕事の輪郭を見失ってしまう。

もしあなたが次の名刺交換で「何をされている方ですか」と聞かれたら、どんな一言で答えるだろうか。